チエンソー以外の振動工具の取扱い業務に係る振動障害の予防について（内翰） |
改正履歴
標記については、昭和50年10月20日付け基発第608号をもって通達されたところであるが、これの運用
にあたっては、下記に留意のうえ、その適正を期されたい。
記
１ 「工具の選定基準」について
(1) 「防振ゴム等の防振材料」の「等」には、スプリングは含まれないものであること。
(2) 「重量を身体で支えながら使用する工具については、軽量のものであること」とした趣旨は、工
具を手で保持し押えつける力及びハンドル等を握る力に応じて、振動の人体への伝達量が大きくな
るため、これを防ぐことであること。
なお、「軽量のもの」とは、おおむね４kg以下のものをいうものであること。やむを得ない場合
でも８kgを超えないものをいうこと。
(3) 「エアーホース又はコードは、適正な位置角度に取り付けられているものであること」とした趣
旨は、これらの重量により無理な力が作業者にかかることを防ぐことであること。
(4) 通達に示した工具以外の工具で、使用の際に振動を伴う工具（例えば、インパクトレンチ、エア
ドライバー、バイブレーティングシャー、ニブラー、手持鉋機、ジグソー）についてもハンドル等
について本通達に示した基準に準じて改善を図るよう指導すること。
２ 「振動作業の作業時間の管理」について
「振動作業の作業時間」の限度は、工具の振動の強さ、振動の周波数、作業時の姿勢、工具の保持の
方法、工具の整備状況、被加工物の性状等によって定まるものであり、今後多くの実例について、検討
する必要がある。このため当面振動作業に労働者が従事する場合において当該管理を守らせることとし
たものであること。
３ 「工具の操作時の措置」について
「削孔、はつり等を行うとき（特に削孔の開始時）はたがねを手で保持しないこと。」とした趣旨は、
削孔の開始時において振動が特に著しく発生するので、これの身体への伝達を防ぐことであること。
４ 「保護具の支給及び使用」について
「防振保護具」はウレタンホーム等のように独立した気泡から成り、かつ、振動工具の操作に支障を
きたさない限り厚い材料で製造されたものが望ましいものであること。
５ 事例の報告について
以下に示す事例をは握した場合には、本省労働衛生課あて速やかに報告されたい。
(1) 本通達（昭和50年10月20日付け基発第608号）の別添１の(1)〜(6)に掲げる業務において発生した
振動障害の事例
(2) 工具の振動軽減のため補助具、保護具等の改善の事例
(3) 予防対策に有効な作業基準の事例
６ その他
振動作業従事者が身体を冷やすことは、振動障害防止の観点からも好ましくないとされているので、
日常生活においても身体の保温に努めることが望ましいこと。
参 考
１ たがねを手で直接保持することを避けるために下図に示すような補助具が、採石関係の作業において
使用されている。
２ 振動の測定方法及び許容基準は、ISO-TC−108、SC4-WG3（国際標準化機構108、技術委員会第４分科
会第３活動グループ）で1972年に審議され、その概要が別紙のとおり発表されている。
別 紙
手持振動工具の振動の測定基準（案）
１ 手持振動工具振動レベル計の規格の概要
(1) 測定範囲
８〜1000Hzの範囲において測定できるものであること。
(2) 標示は次によること。
イ 振動加速度値…dBAL(AccelerationLebel)
〔10-5m／sec2をOdBとしたdB標示〕
ロ 振動レベル…dBVL(Vibration Lebel）
振動加速度を振動感覚で補正した値である。
振動感覚補正は図１に示すとおりであるが、これは振動の許容基準として提起されたものである。
(3) ピックアップ（振動測定用端子）は、これを振動工具に取り付けた際に当該振動系を乱さないよ
うできるだけ小型軽量のものを用いること。
(4) 指示部は速、緩（Fast0.2秒、Slow0.1秒）の２つの動特性を有すること。
２ 測定方法の概要
(1) 振動の測定は、図２に示すとおりにＸ、Ｙ、Ｚの３方向について行うこと。
(2) ピックアップを固定する場合ねじを用いること。ただし、振動加速度が小さいときは、ホースバ
ンド、接着剤、両面接着テープを用いてもよいこと。
(3) 振動計の出力は、メーターで直読するか、レベルコーダで記録すること。
（データ解析を行うには、データレコーダーによる記録を用いることが望ましいこと。）
(4) (イ) 指示が変動するときの測定値は、指示の頻度解析を行うか、又はある時間毎に指示を読み中
央値及び90％レンジで表すこと。
(ロ) 衝撃性の振動の測定値は、メーターの緩のピークの数回の平均値で表わすこと。
(5) 振動計による測定と併せて次のことを記録すること。
(イ) 振動工具の種類、形式、その他の使用条件で重要なもの。
(ロ) ばく露時間に関するもの（休止時間を含む）。
３ 許容基準
図１に示されるとおりである。なお、断続ばく露の場合には、この値より長時間のばく露が許される
こと。
