委員長　　　伊坂　勝生(徳島大学工学部 教授)

電磁場曝露による健康影響に関する調査研究が実施され、内容は、A)文献調査、B)アンケート調査、C)実態調査より構成されている。

電磁場曝露に係る文献は、ICNIRP，WHO，NIOSH，ILOなどの機関で調査され、レビューが報告されている。しかし、これらの文献レビューは1995年以前の文献が主であるため、本委員会では1996年以降の最新文献で、主にヒトに係る文献を中心として収集を行い、1)電磁場の疫学研究(23文献)2)電磁場の急性影響(1文献)3)VDT機器からの電磁場曝露(17文献)にわけて報告されている。

アンケート調査は、労働環境の電磁場曝露状況を把握するために実施される実態調査の基礎資料を得ることを目的として、日本溶接協会、工業炉協会の協力の基に日本溶接協会加盟の事業場及び工業炉協会が紹介する誘導炉、誘導加熱装置を使用する事業場に対し実施した。調査項目は電磁場発生設備の種類と数量、電磁場発生装置の出力、周波数等、作業の形態、労働者数、設備の稼動状況、労働者の従事時間、電磁場測定経験である。溶接作業場では96事業場、加熱溶解設備では128事業場、そして電力事業では10社からの回答をまとめて報告されている。

電力事業における電磁場の実態調査は2社において送電、変電、配電及び火力の4部門において曝露磁界の連続・スポット測定が行われ、その結果が報告されている。

参考資料として、電磁場曝露にかかる調査票(溶接作業用)と誘導炉操業実態調査票(誘導炉、誘導加熱装置用)、溶接作業場のアンケート集計結果、誘導炉・誘導加熱装置のアンケート集計結果、電力設備の概要が添付されている。

• 第1章　まとめ
• 第2章　電磁場曝露による健康影響に係る文献調査
• 第3章　アンケート集計結果
• 第4章　電磁場の実態調査結果(電力)

平成10年度(平成11年3月)

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調査研究情報(平成10年度)

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